(1万口あたり、課税前)直近1年分/単位・円(2024年7月末現在)分配金実績騰落率(1万口あたり、課税前)直近1年分/単位・円分配金実績騰落率(為替ヘッジあり)(1万口あたり、課税前)直近1年分/単位・円分配金実績騰落率3年(2024年7月末現在)3年つみたて投資枠国内債券国内株式国内リート(為替ヘッジあり)バランスバランスラップ海外債券海外債券海外株式(為替ヘッジあり)海外株式海外リートBBB00積立投信(5千円〜)バランス(グローバル)積立投信(5千円〜)バランス(グローバル)TMA日本REITマザーファンド10.1%短期金融資産等9.6%東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド10.5%東京海上・円建て投資適格債券マザーファンド69.8%新興国債券 6.8%現金等10.0%その他 13.1%為替ヘッジ先進国債券 29.3%国内債券 29.1%先進国株式11.7%※運用成果は過去のものであり将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。※各ファンドの運用実績を示すグラフは過去3年間(または設定来)の基準価額と基準価額(分配金再投資)の日次の推移です。基準価額(分配金再投資)は設定来の課税前分配金を分配時に再投資したものとして算出。各ファンドの騰落率、平均リターン、リスク、シャープレシオは、手数料等を考慮せず、課税前分配金を分配時に再投資したものとして計算。▲はマイナス。平均リターン、リスク、シャープレシオは年率換算値で、過去1年間(52週分の週間収益率で測定)、過去3年間(36ヵ月分の月間収益率で測定)2パターンを掲載。【用語解説はP41-P42参照】※資産構成比率(円グラフ、または表組)は、運用会社のレポートを基に、原則として構成比上位5位までを表示(構成比6位以下はその他と表示)。※本資料は基準日のデータに基づき作成しております。最新の情報は「契約締結前交付書面(目論見書・補完書面)」をご確認ください。米ドル建てESG新興国国債 14.3%現金・その他4.1%米ドル建てESG先進国社債 33.4%ACIESGグローバル小型株 23.9%ACIESGグローバルREIT24.3%(2024年7月末現在)出所:QUICK 基準日:2024年8月30日各マザーファンドの投資比率資産別構成比率資産別構成比率*あしぎんリスク分類についてはP4をご参照ください。設定日2020年11月30日決算日5,11月の各18日基準価額9374円純資産総額57.03億円1.81%1ヵ月1年6.03%▲15.48%3年設定来▲6.09%(年率)1年平均リターン6.34%▲4.87%リスク9.73%12.11%シャープレシオ0.64▲0.40設定日2012年11月9日毎月23日決算日基準価額8979円純資産総額2823.43億円1ヵ月0.67%▲1.00%1年▲6.41%3年設定来26.77%(年率)1年平均リターン▲1.27%▲2.16%リスク3.07%3.05%シャープレシオ▲0.44▲0.71設定日2016年10月24日決算日奇数月の各11日基準価額9710円純資産総額1376.33億円0.41%1ヵ月1年2.53%▲8.98%3年設定来1.42%(年率)1年3年平均リターン2.42%▲3.04%リスク3.82%4.27%シャープレシオ0.61▲0.72成長投資枠*あしぎんリスク分類成長投資枠コアファンド*あしぎんリスク類分主な運用対象日本海外債券●●株式●●リート●●23/0923/1023/1123/1224/0124/0224/0324/0424/0524/0624/0724/08バランス(日本)コアファンド*あしぎんリスク分類主な運用対象日本海外債券●株式●リート●23/0923/1023/1123/1224/0124/0224/0324/0424/0524/0624/0724/08主な運用対象日本海外債券●●株式●●リート●●23/0923/1023/1123/1224/0124/0224/0324/0424/0524/0624/0724/0829202020202020202020202020101010101010グローバルESGバランスファンド(為替ヘッジあり)年2回決算型愛称:ブルー・アース 【設定・運用】野村アセットマネジメントESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮して、債券、株式、REITの3資産に分散投資します。投資比率は、債券50%、株式25%、REIT25%を基本とします。東京海上・円資産バランスファンド(毎月決算型)愛称:円奏会 【設定・運用】東京海上アセットマネジメント主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資します。リスク抑制世界8資産バランスファンド愛称:しあわせの一歩 【設定・運用】アセットマネジメントOne国内外の8資産に分散投資を行い、中長期的に安定的なリターンの獲得を目指します。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えながら、市場下落局面でも負けにくい安定的な運用を目指します。
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