(1万口あたり、課税前)直近1年分/単位・円(1万口あたり、課税前)直近1年分/単位・円(1万口あたり、課税前)直近1年分/単位・円分配金実績騰落率*あしぎんリスク分類3年(2024年7月末現在)3年投資枠つみたて国内債券国内株式国内リート(為替ヘッジあり)分配金実績騰落率バランスバランスラップ海外債券(為替ヘッジあり)分配金実績騰落率海外債券海外株式(為替ヘッジあり)海外株式海外リートA●A●●0A積立投信(5千円〜)海外株式(米国)積立投信(5千円〜)海外株式(米国)海外債券(インド)主な運用対象日本海外債券株式リート23/0923/1023/1123/1224/0124/0224/0324/0424/0524/0624/0724/08505050505050505050505050主な運用対象日本海外債券株式リート23/0923/1023/1123/1224/0124/0224/0324/0424/0524/0624/0724/0870707575主な運用対象日本海外債券株式リート23/0923/1023/1123/1224/0124/0224/0324/0424/0524/0624/0724/08※運用成果は過去のものであり将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。※各ファンドの運用実績を示すグラフは過去3年間(または設定来)の基準価額と基準価額(分配金再投資)の日次の推移です。基準価額(分配金再投資)は設定来の課税前分配金を分配時に再投資したものとして算出。各ファンドの騰落率、平均リターン、リスク、シャープレシオは、手数料等を考慮せず、課税前分配金を分配時に再投資したものとして計算。▲はマイナス。平均リターン、リスク、シャープレシオは年率換算値で、過去1年間(52週分の週間収益率で測定)、過去3年間(36ヵ月分の月間収益率で測定)2パターンを掲載。【用語解説はP41-P42参照】※資産構成比率(円グラフ、または表組)は、運用会社のレポートを基に、原則として構成比上位5位までを表示(構成比6位以下はその他と表示)。※本資料は基準日のデータに基づき作成しております。最新の情報は「契約締結前交付書面(目論見書・補完書面)」をご確認ください。インドルピー建ての公社債等への投資効果を追求する投資信託証券※を主要投資対象とし、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目標に運用を行います。※インドルピー建ての公社債等を実質的な主要投資対象とする投資信託証券のほか、米ドル建ての公社債等を実質的な主米国の株式を主要投資対象とし、S&P500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。要投資対象とし、為替予約取引等を活用してインドルピーへの投資効果を追求する投資信託証券を含みます。国際機関債・政府機関債(含む公営企業等)15.7%国債 7.1%社債72.3%最終利回り機械 9.1%化学8.9%保険6.0%家庭用品 7.2%食品 5.8%情報技術25.7%その他の資産5.0%6.5%その他62.4%(2024年7月末現在)一般消費財・サービス 10.5%その他15.6%ヘルスケア14.9%金融17.0%コミュニケーション・サービス 16.3%出所:QUICK 基準日:2024年8月30日*あしぎんリスク分類についてはP4をご参照ください。債券種別構成比率(2024年7月末現在)業種別構成比率業種別構成比率設定日2011年11月30日毎月13日決算日基準価額6995円純資産総額1104.14億円▲4.71%1ヵ月5.37%1年27.03%3年設定来186.82%(年率)1年平均リターン5.92%8.41%リスク7.46%9.16%シャープレシオ0.920.78設定日2018年11月14日決算日1,4,7,10月の各22日基準価額20673円純資産総額2761.48億円1ヵ月▲2.37%10.53%1年52.51%3年設定来124.98%(年率)1年平均リターン11.33%15.22%リスク11.10%15.03%シャープレシオ1.011.01設定日2018年5月22日決算日5月20日基準価額29925円純資産総額881.00億円▲0.36%1ヵ月1年34.65%64.15%3年設定来199.25%(年率)1年3年平均リターン31.87%18.53%リスク18.64%19.73%シャープレシオ0.941.71成長投資枠*あしぎんリスク分類成長投資枠*あしぎんリスク類分34野村インド債券ファンド(毎月分配型)【設定・運用】野村アセットマネジメント米国株式配当貴族(年4回決算型)【設定・運用】野村アセットマネジメントフィデリティ・米国株式ファンド Bコース(資産成長型・為替ヘッジなし) 【設定・運用】フィデリティ投信主として米国を中心に世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
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