新卒のボーナスは平均いくら？夏と冬の違いや使いみちも紹介

新卒のボーナスの平均額は、業種や業界、担当する職種や会社の規模・業績によっても異なりますが、夏の場合は数万円にとどまることが一般的です。この記事では、新卒のボーナスの平均額について、夏と冬の金額の違いや使いみちなど、関連する話にも触れながら解説します。

新卒のボーナスは平均いくら？

まず「新卒のボーナスは平均いくら？」という疑問について、新卒の入社直後の働き方や公的なデータから読み解いてみましょう。

夏の新卒のボーナス平均額は数万円が相場

夏の新卒のボーナス平均額は、数万円程度が支給されるのが相場となっています。これは、中小企業でも大手企業でも変わりありません。

背景として挙げられるのは、新卒ならではの特殊な事情です。そもそも、夏のボーナスは6～7月に支給されますが、この時期はほとんどの新卒が試用期間中であり、一人前として働いているとはいえません。

例外はあるものの、4月に入社したばかりでは、まだ2～3ヵ月程度しか経っていないことになります。研修やOJTなどいわば「見習い」として仕事をしている以上、会社の業績に貢献できているわけではないため、夏ボーナスの金額も自然と低くならざるを得ません。

冬の新卒のボーナス平均額は給与の1ヵ月分が相場

一方、冬の新卒のボーナス平均額は給与の1ヵ月分が相場となっています。厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和7年2月分結果速報等≪特別集計≫令和6年年末賞与（一人平均） 」によれば、ボーナスの金額の1ヵ月の給与に対する割合は1.07ヵ月分（※）という結果が出ました。

30名以上の会社の場合は1.2ヵ月分とやや高くなっています。

※「きまって支給する給与に対する支給割合」を使用

夏に比べると、冬の新卒のボーナスは大幅にもらえる金額が増えるといって良いでしょう。

学歴別にみた新卒のボーナス平均額

一般論として、入社から年数が経過すればするほど、ボーナスの金額も高くなります。この傾向は、最終学歴に関わらず、ある程度はあてはまるはずです。

ここでは厚生労働省「令和6年度賃金構造基本統計調査」のデータをもとに、学歴ごとのボーナスの平均額を調べてみました。

【高卒】新卒のボーナス平均額

最終学歴が高卒の場合、新卒（～19歳）のボーナス平均額は16万8,300円です。しかし、20～24歳の場合は52万2,000円、25～29歳の場合は58万5,300円と平均額は着実に上がっていきます。

【大卒】新卒のボーナス平均額

最終学歴が大卒の場合、新卒（20～24歳）のボーナス平均額は37万2,100円です。ただし、この数値には2年目、3年目の社員の賞与も含まれているため、大学を卒業したてだと平均を大幅に下回るかもしれません。

しかし、それ以降（25～29歳）になると平均額が82万7,000円に跳ね上がるため、年齢や経験とともに上がっていくと考えて問題ないでしょう。

【大学院卒】新卒のボーナス平均額

最終学歴が大学院卒の場合、新卒（20～24歳）のボーナス平均額は5万3,400円と非常に少なくなっています。飛び級をしたなどの特殊な事情がない限りは、大学院を卒業するのは早くても24歳頃であるため、ボーナスがほとんど出ないかもしれません。

しかし、25～29歳になると104万5,900円と大幅にアップしています。大学院卒だと技術職など専門性の高い仕事に就いている可能性もあることから、平均値が押し上げられるのかもしれません。

そもそもボーナスとは

そもそもボーナスとは、月給など、定期的に支払われる給与以外に支払われる特別な手当のことです。日本語では「賞与」と言います。

査定期間の評価で金額が決まる

ボーナスは業績への貢献度に対する報奨金の意味合いがあるため、査定期間における評価で金額が決まります。夏のボーナスの場合は前年10～3月、冬の場合は4～9月を査定期間とす
るのが一般的です。

また、会社によっては休職期間中でもボーナスが支給されることはありますが、査定期間中にすべて休職していた場合は支給されないため、注意しましょう。

ボーナスを支給するかは任意

ボーナスは、給与とは違い法的な支給義務はありません。大手企業では支給されることが多くなっていますが、年俸制を導入しているなどの理由により支給されないこともありえます。

また、中小企業の場合はボーナスが支給されないのは珍しくありません。ただし、毎年夏と冬に一度ずつ「寸志」という形で数万円程度のボーナスが出ることはあります。

なお、大手・中小を問わず、ボーナスの制度があったとしても、業績が悪ければ支給自体が見送られたり、大幅に減額されたりすることには注意しましょう。

ボーナスの多い業界・業種

厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和7年2月分結果速報等」によれば、調査対象となった業界・業種ごとのボーナスの平均額は（※）以下のとおりです。

※「支給事業所における労働者一人平均賞与額」を使用

電気・ガス業は公共インフラを提供する業種であり、一般家庭・事務所を問わずあらゆる場所で使われることから収益も高く、賞与の金額も高くなっています。情報通信業、金融業や保険料も、法人・個人を問わず幅広くサービスを展開しているため、ボーナスが高めになるようです。

ただし、これらはあくまで平均値であり、実際に受け取れるボーナスの金額は、所属している企業の規模、業績によって左右される部分もあります。

ボーナスの額面と手取り金額の関係

ボーナスの手取り額は額面の6～8割程度といわれています。通常の給与と同様、所得税や社会保険料が差し引かれるため、額面より手取りが少なくなる仕組みです。ここでは、それぞれの計算方法について簡単に紹介します。

ボーナスの額面から手取りを計算する方法

新卒のボーナスの手取り額から額面を計算するには、差し引かれる所得税・健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料を計算しなければなりません。

最後に額面額からこれらの項目を合計した額を差し引けば、手取り額が分かります。

新卒のボーナスの使いみち3選

ボーナスの使いみちですが、基本的には自分の好きに使って構いません。欲しかったものを買ったり、旅行に行ったりするのはいわば「定番の使いみち」ですが、ここではその他のボーナスの使いみちを3つ紹介します。

家族にプレゼントする

初任給を使って、今まで育ててくれた家族にプレゼントをしたいと考える新卒も少なくありません。新卒のうちは給与が低いことが多く、まとまったお金を用意しにくいため、なかなかプレゼントができないかもしれません。

しかし、ボーナスであればある程度は用意できるため、プレゼントするにも良い機会でしょう。特に、冬のボーナスの後であれば、ある程度金額に余裕が出てくるはずです。プレゼントではなく、食事に連れて行き、代金を支払う形にしても良いかもしれません。

セミナーや資格取得の資金にする

自身のスキルアップを図るため、ボーナスをセミナーや資格取得の資金に回す人もいます。今後の成長のためには欠かせない支出ですが、勤務先によっては補助金など支援制度が設けられていることがあるため、事前に確認してからにしましょう。

貯蓄・投資に回す

万が一働けなくなったり、結婚などのライフイベントが生じたりしたときのために、貯蓄・投資に回す人もいます。ボーナスであれば、ある程度まとまった金額が手に入るため、貯蓄・投資額も増やしやすいかもしれません。

また、他の目的にボーナスを使う予定があっても、一部を貯蓄・投資に回すのはプラスになるはずです。まずは貯蓄・投資に回す額を取り分けておき、余った部分をその他の目的のために使いましょう。

さらに、ボーナスとは関係なく、給与から毎月一定額を貯金・投資に回すようにするとさらに効果的です。毎月5,000円など少額で構わないので、できる範囲で始めてみましょう。

まとめ

新卒で会社に入りたてのころは、業績に貢献できていない場合が大半である以上、夏のボーナスはもらえても数万円程度であることがほとんどです。冬になるとやや事情が変わってきますが、実際に受け取れる金額は業種や業界、その会社が置かれた状況、担当する職務によっても異なります。

また、ボーナスの使いみちにこれといった決まりはありません。基本的には自分の好きなように使って構いませんが、一部でも貯蓄・投資に回す習慣をつけておくとさらに効果的です。

関連記事

賞与にも税金がかかる？ボーナスで対象になる税の種類と計算方法をご紹介

夏季賞与や年末賞与の時期が近づくと、「次のボーナスで何を買おうかな」と計画を練るのが楽しみという人もいるかもしれま...

関連記事

初任給の使い道はこれが人気！食費や生活費など必要な費用や金額感についてもご紹介

これから社会人になるという方は、初任給をもらうことを楽しみにしている方も多いでしょう。本記事では、そんな初任給の人...

関連記事

初任給と手取りは平均いくら？学歴や業種による違いや収入UPのステップについて解説

これから社会人になる多くの人は、「自分の初任給はいくらだろう？」と楽しみにしているかもしれません。しかし、初任給は...

  ポストする

  シェアする

LINEで送る