ライフプラン表の作り方を解説！作成のコツを押さえて将来に備えてみよう

結婚やマイホーム購入といった大きなライフイベントが発生すると、何かとお金がかかります。大きな出費に備え、ライフプラン表を作って支出が発生するタイミングを押さえておきましょう。今回の記事では、ライフプラン表の作り方とコツを解説します。

ライフプラン表とは？

ライフプランとは、人生で発生しうるさまざまな出来事や予定（ライフイベント）に備えて検討する、資金計画のことです。ライフイベントの例として、以下のようなものが考えられます。

ライフイベントと家計のキャッシュフロー（収支）がわかるように1つの表にまとめた表を、ライフプラン表といいます。

ライフプラン表を作るメリット

ライフプラン表を作ることの大きなメリットは「お金に対する不安が消える」ことです。より具体的に掘り下げていくと、以下のようになります。

とはいえ、人によって実感できるメリットはさまざまです。ライフプラン表を作った結果「こういうことが分かって良かった」と思えれば、それがその人にとってのメリットになるといえるでしょう。

手順を解説！ライフプラン表の作り方

ここからは、ライフプラン表の作り方について解説します。基本的な作り方の手順は下記の通りです。

①事前の情報収集をする

ライフプランを作る前に、必要となる情報の収集と整理を行いましょう。

具体的には以下の項目を確認しますが、他にも必要だと思う情報があれば適宜入れるとより精度の高いライフプラン表になります。

また、家族がいる場合「ライフプラン表を作るから」と話し合う時間を設けると、効率的かつ家族間での認識の違いも避けられるためおすすめです。

②テンプレートを入手する

続いて、ライフプラン表のテンプレートを入手しましょう。自分に合ったテンプレートを自作するのも良いですが、初めての方は信頼できるサイトやサービスが提供しているテンプレートを使用するのがおすすめです。数字を記入するだけで、自動計算で適切な数値を算出してくれます。

おすすめのテンプレートは、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会のWEBサイトから入手できるライフプラン表のテンプレートです。

こちらを使用する際は、以下の4つの資料をダウンロードしてください。

もちろん、テンプレートを使わずに自分で作っても構いません。その場合はExcelなどの表計算ソフトを使うと効率的に進められます。

③現在の家計収支を求める

現在の家計収支を求め、テンプレートの表に反映しましょう。

収入・支出欄の作り方のコツについては以下でまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。

テンプレートを使わない場合の収入・支出欄の作り方の例については、後述の「⑥キャッシュフロー表を作る」にて説明します。

④現在の資産・負債を求める

続いて、現在の資産と負債を求めます。日本ファイナンシャル・プランナーズ協会のテンプレートを使用する場合は「家計のバランスシート」に入力しましょう。

表に資産・負債を入力すれば「純資産」が自動的に計算される仕組みです。マイナスになっている場合、原因によって解決手段は異なります。そもそも資産が少ないのか、資産はそれなりにあっても負債も多いのか、原因を特定しましょう。

なお、テンプレートを使わない場合、バランスシートを作成するには資産と負債の時価をそれぞれ集計していくことになります。主要な項目ごとにどのように金額を書けばよいかまとめたので参考にしてください。

⑤ライフイベント表を作る

収支や資産、負債額を算出できたら、ライフイベント表の作成に取りかかりましょう。

家族の名前と年齢を入力すれば、以降の年齢は自動計算される仕組みになっています。そこから、家族の年齢を元に「ライフイベント」と「かかるお金」の欄を埋めていけば構いません。

なお、ライフプラン表は世帯主や配偶者が80歳もしくは90歳になるまでを基準に作成するのが一般的です。ただし、世帯主や配偶者が定年（65歳頃）を迎えるまでの情報を把握したいなら、もっと短くても構いません。

加えて、年齢は1年ごとに区切って記入していくので、テンプレートを使わず自分で作成する場合も、表計算ソフトなどを使うと簡単かつ正確に進められます。

さらにできるだけ正確な結果を得たいなら、以下のような細かい予定も組み込んでみましょう。

⑥キャッシュフロー表を作る

作成したライフイベント表を元に、キャッシュフロー表を作りましょう。こちらを作成することで、20年分の毎年の家計収支と貯蓄残高の推移をシミュレーションできます。

また、可能な限り物価上昇や運用利回りによる収入・支出・貯蓄残高に変動を織り込むことで、キャッシュフロー表の精度が上がります。ただし、最初のうちはあまり考え過ぎず、一通り記入することを優先しましょう。

なお、自分で作成する場合は、支出・収入・貯蓄残高の3つの欄を設けて記入する必要があります。それぞれの項目について、より具体的な記入法をまとめたので参考にしてください。

支出の記入方法

支出は、ライフイベント・基本生活費・固定費・臨時出費の4項目に分けて記入します。

より具体的には以下のように表を作り、各支出を年ごとに書き出したうえで合計額を計算するとやりやすくなります。なお、この作り方で「③現在の家計収支を求める」の支出欄も作成することが可能です。

※金額は一例

収入の記入方法

収入については、年間の収入を合計して記録します。こちらについても、以下のように表を作ることでスムーズに進められます。

※金額は一例

夫婦共働きだったり、同居している子どもが家に生活費を入れてくれている場合は「誰の収入か」がわかるように表を作成するとわかりやすいでしょう。

また、収入を記載する際は、額面ではなく実際に使える手取り額（可処分所得）を書く必要があります。可処分所得の計算方法は会社員・公務員などの給与所得者か、自営業・フリーランスなどの事業所得者かによっても異なるため、以下を参考にそれぞれ適切な計算式を使ってください。

貯蓄残高の記入方法

「支出」と「収入」の表ができれば、貯蓄の推移を求められます。以下のような表を作成してみましょう。

なお、ここでは仮に2024年年始時点での貯蓄残高を2,400万円としています。

※金額は一例

作成したライフプラン表を活用するコツ

ライフプラン表は、作成したら終わりではありません。ライフプラン表を定期的に確認して改善点を洗い出し、必要に応じて生活に反映できないか検討することが、ライフプラン表を運用するうえで欠かせないポイントです。ここでは、ライフプラン表を活用するための具体的なコツについて解説します。

ライフプランを見直しながら家計管理をする

家計管理の際は、ライフプランを定期的に見直しましょう。作成したライフプラン表と実際の収支に大幅な乖離があれば、先んじて家計の改善策を考える必要があります。家計を改善した結果、貯金額が増えれば、将来のライフイベントに回せる資金額も増やせます。

家計の改善策として考えられるのは「支出を減らす」ことです。具体的には以下の取り組みが挙げられます。

家族と相談しながら、無理のない範囲で試してみましょう。

収入を増やすために働き方を検討する

以下のように働き方を検討することも、収入を増やし、予定されているライフイベントに回す資金を確保するきっかけになります。

また、子どもが大学生などアルバイトをしても問題がない年齢であるなら、お小遣いをアルバイト等で稼いでもらうのも方法の1つです。

社会勉強になるので将来の就職活動の時にも役立ちます。ただし、あくまで学生である以上、学業に差支えがない範囲で取り組んでもらうことが大切です。

ライフイベントの変化に応じて作成し直す

ライフプラン表はあくまで予定に基づいたものです。不変のものではないので、ライフイベントの変化に応じて作成し直すのが望ましいでしょう。見直すべきタイミングとしては、以下の例が挙げられます。

他にも、子どもなど他の家族のライフイベントに大きな変化が生じた場合は適宜ライフプラン表を見直しましょう。

想定外の事態に備えて保険の加入や資産運用を検討する

自分や家族が病気で働けなくなったり事故に遭ってしまったりなど、万が一のことが起きてしまう可能性は十分にあります。想定外の事態に備え、生命保険・医療保険に加入したり、資産運用をしたりしてある程度まとまったお金を確保できるようにしておきましょう。

さまざまな保険や資産運用の中でも、特におすすめなのがNISA（少額投資非課税制度）です。株式・投資信託を専用口座で運用することで、一定の条件を満たせば運用益・売却益が非課税になります。効率的な資産運用が可能になるうえに、税制上も有利になるのが大きなメリットです。

足利銀行でもNISAを取り扱っているため、気になる方は以下よりチェックしてみてください。

ライフプラン表の作り方に迷ったらプロに相談するのもおすすめ

ライフプラン表は、コツや作り方をしっかり理解できれば作れますが、最初のうちは難しいと感じる方もいるはずですその際は、ファイナンシャル・プランナーなどの専門家や、銀行などの金融機関に相談してみましょう。各家庭のライフプランに合わせて、コツや作り方をわかりやすく教えてくれる場合が多いです。

なお、足利銀行では簡単な入力でライフプランのシミュレーションができるツール「ライフプランコーチ」を公開しています。こちらもぜひご利用ください。

まとめ

ライフプラン表を作ることは重要ですが、ライフプラン表から得られる情報を活用して生活を改善することも欠かせません。

貯金を増やす、固定費を減らす、資産運用をするなど改善策はさまざまなので、個々の状況に合わせて選んでください。自分たちだけではわからない場合は、ファイナンシャル・プランナーや銀行などの金融機関に相談してみましょう。

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